トランプ氏、イランが背後にいる可能性が高いとの見方　サウジの石油パイプライン攻撃めぐり

（CNN） イラクから発射されたドローン（無人機）による攻撃でサウジアラビアの重要な石油パイプラインが停止を余儀なくされた事態をめぐり、米国のトランプ大統領は12日、イランが「おそらく」背後にいるとの見方を示した。

サウジアラビア外務省が11日に明らかにしたところによると、イラクから10日に飛来した複数のドローンによって東西パイプラインが攻撃を受け、負傷者が出たほか、一部が損傷した。エネルギー省は、予防措置としてパイプラインを停止したと付け加えた。

さらに、中東イエメンの親イラン武装組織フーシは、紅海の重要な島と港を制圧した。

アイルランド訪問中に記者から今回の事案について問われたトランプ氏は、攻撃の背後にいる可能性が最も高いのはイランだとの見方を示した。「イランがいると思う。おそらくそうだ」

現段階では、誰が攻撃の背後にいたのかは不明。イラク国内でイランが支援する民兵組織「イラクのイスラム抵抗運動（IRI）」の主要な統括組織は関与を否定している。

今回の攻撃は、フーシと対立するイエメンの国際的に承認された政府を支援してきたサウジアラビアにとって、新たな頭痛の種となっている。

トランプ氏は、サウジアラビアのムハンマド皇太子と電話会談したと明らかにしている。

情報筋がCNNに明らかにしたところによると、ムハンマド皇太子は10日にトランプ氏と2度話し、紅海方面へ進軍するフーシを攻撃するよう求めたが、トランプ氏は応じなかった。

パイプラインの閉鎖を受けサウジアラビアで新たな懸念が生じていることや、こうした展開を踏まえ、ホルムズ海峡の通航を支援できるかとの質問に対し、トランプ氏はすべて「うまくいく」と述べた。

ホワイトハウスは、米国はサウジアラビアと連絡を取っており、「紅海における航行の自由の確保など、われわれの中核的な国家安全保障上の利益を守ることに重点を置く一方、地域の安全保障上の問題に対応し解決するために地域のパートナー国が主導的な役割を担えるよう協力している」と説明した。