安全でない食品で毎年150万人死亡 WHO

【6月4日 AFP】世界保健機関（WHO）は4日、有害な細菌、ウイルス、寄生虫、または化学物質で汚染された食品により、世界で毎年150万人が命を落としていると発表した。特に幼い子どもへの影響が深刻だという。

WHOが2000～2021年に194か国を対象に調査したところ、毎年8億8600万人が安全ではない食品による病気を発症しており、5歳未満の子どものリスクは約3倍にのぼることが判明した。調査結果について、WHOのテドロス・アダノム・ゲブレイェスス事務局長は「食品の安全性は抽象的な問題ではなく、毎日の食事や家族に関わるものだ」と指摘した。

2000年以降、全体的な発症数は減少傾向にあるものの、地域間の格差は激しい。食品関連の病気のほぼ4分の3、そして世界の死者の60％がアフリカと東南アジア地域に集中している。

2021年のデータでは、約8億6000万件の発症例の大部分は、細菌やウイルスなどの生物学的要因によるものだった。一方で、ヒ素や鉛などの化学物質の摂取は発症件数に対して不釣り合いに高い死亡率を記録していた。

こうした現状について、WHOの湊夕起氏は「食品由来の病気が続いているだけでなく、背景には汚染リスクを高める気候変動や、治療を困難にする薬剤耐性の影響があり、治療はさらに難しくなっている」と分析する。

また健康被害だけでなく、食品由来の病気は2021年に、世界経済に6470億ドル（約100兆円）の生産性損失をもたらしたと推定される。(c)AFP