原油10%急落、アジア株は大幅反発 トランプ氏の作戦「早期終了」発言受け

【3月10日 AFP】ドナルド・トランプ米大統領が9日、米国・イスラエルによる対イラン軍事作戦が予想より早期に終結するとの見通しを示した。これを受け、供給懸念が和らいだことで原油先物価格が急落。一方でリスクオフの姿勢が後退し、翌10日のアジア株式市場は軒並み反発した。

産油国が集中する中東情勢は緊迫化から2週目に入り、当初は長期化も懸念されていた。しかしトランプ氏は、軍事作戦が当初想定の「約1か月」というタイムラインを大幅に前倒ししているとの認識を示した。

同氏はCBSニュースの電話取材に対し、作戦が当初の想定よりも「はるかに早く」進展していると説明。さらにフロリダ州での記者会見でも「間もなく終了する。もし再開されれば、より激しい打撃を与えることになる」と強調した。終結時期については「極めて近いうちだ」と述べている。

市場はトランプ氏の発言に素早く反応した。9日のニューヨーク原油先物市場では、価格が約10％下落した。一時、30％超の急騰を見せ1バレルあたり119ドル台の高値を付けていたが、その後84ドル台まで暴落するなど、極めて激しい値動きとなった。

この流れを引き継ぎ、10日のアジア株式市場は全面高の展開となった。日経平均株価は3%超、韓国の総合株価指数（KOSPI）は6%超と大幅に上昇。香港、上海、シドニーなど主要な市場でも堅調な伸びを記録した。(c)AFP